三大資金とその準備の老後資金の形成のリンクについて
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老後資金の形成
老後資金の形成老後資金の形成は、あなたを含め誰しもがいつかは始めなくてはならないことです。
人によって職業や生活スタイルは違います。
しかし、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。
それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、今のうちから引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあることでしょう。
しかし、いずれは考えて準備しておかなければならないお金なのです。
・何歳までに準備するのか？
・いくら準備するのか？
・何年間運用期間があるのか？
・一時金で老後準備資金にまわせる額は？
・月々の積立可能な額は？
老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。
■では、いくらくらい準備しておけば良いのでしょうか。
現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
ここでは、ほんの一例を示します。
同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円／月で平均余命まで暮らすとする
（65歳の平均余命 男性：18.13年 女性：23.19歳 厚生労働省：第20回生命表より）
25万×12ヶ月×18年＝5,400万円
25万×0.7（女性一人での費用）×12ヶ月×5年＝1,050万円
合計で6,450万円は必要になる計算になります。
この額からすでに準備（予定）できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。
■すでに準備（予定）できているものとは？
●公的年金（老齢年金）
公的年金については、この先あまりあてにできなくなるかもしれませんが、
公的年金からの老齢年金は準備（予定）済みのものと考えることができるでしょう。
公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。
●退職一時金
会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。
注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。
住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。
●401kなどの上乗せの年金
会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいることでしょう。
401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。
ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。
※401kについては→401kとは
●生命保険・各種企業共済
中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいるでしょう。
加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。
■できるだけ早く、時間をかけて準備する。
比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能です。
まずは、準備する金額（必要額－準備済・準備予定額）・退職までの期間（運用期間）・資金（運用・積立可能額）を決めて、そのためには年平均何％で運用すればよいかを明確にしる必要があります。
場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。
その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。
特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。
今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。
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Category （２）老後資金の形成、老後の運用
